身障者を指差して笑っちゃいけないんですか?
僕はイケメンエリート中学生です。
今日、ガリガリくんコーンポタージュ味というのを買ってやりました。

一口食ってあまりの不味さに僕はガリガリくんを遠くに投げ飛ばしました。
そしたら近くにいた山本昌みたいな風貌のジジイに「食べ物で遊ぶな!!」 と怒られました。
おかしくないですか?食べ物で遊んでんのは赤城なんちゃら言う会社ですよね?
どうして僕が怒られなきゃいけないんですか?
結局
・指を指して笑ってはダメなのか
・自分は怒られなきゃいけないのか

どっちが聞きたいんですか(^_^;)?
現在、24歳です。今居酒屋で働いています。ちゃんとした正社員で仕事をしたいとおもってるのですがやりたい仕事がなにも思いつきません。資格ももってません。この歳で恥ずかしいのですが・・・。新しい環境でがんばりたいとはおもっています。でもなんの資格とるといいのか、自分にはなんの仕事がいいのかまったくわかりません。人生の先輩方、なにか助言をください。ばかですいません。
やりたい仕事をやってる人なんて、世の中に一握りもいませんよ。
天職は見つけるものでもありません。
築くものです。
まずは興味のある仕事に就けば良いと思います。
やりたい仕事がなくてもやりたくない仕事はありますよね。。
それ以外の仕事から始めてはどうですか?
仕事なんて、やってみないと向いてる向いてないなんてわかりませんよ。
まずは就職して会社という組織を知ってみてはどうですか?
資格がなくても初心者歓迎の仕事がたくさんありますよ。

まずは就職です!!それから考えても遅くないですよ。。
世間の会社の殆どがいい加減な会社なのでしょうか?
親戚(女性で旦那がいてそれほど困っていない)が能力不足と試用期間であると言う理由で解雇されることになりました。ろくに教育もせず能力不足とは合点が行きませんが。30日の事前通知は守られています。自己都合退職でなく解雇で、前職との合計労働期間が1年で半年以上あるので、雇用保険がすぐに支給されるから、暫く心の傷を癒したらとアドバイスすると、雇用保険にも入ってないし、勤務後2カ月以上経過、月22日程度勤務、日8時間以上労働と、充分要件を満たしていても社会保険にも入ってない会社だとのこと。残業手当は親戚も計算してないので貰えてるか判らないそうです。前職の会社は保険には入ってましたが、残業手当は貰えなかったそうです。今からでも遅くないから、せめて雇用保険には入れて貰うようにと言うと、以前会社から、「法律とか権利とかうるさく言う人はこの先どこ行っても雇ってもらえない。世間の会社はそういうものだ。」とハッキリ言われたので、保険加入を怖くて言い出せないとのこと。他の親戚の会社では、有給を使うと査定に響くので、余程のことでないと有給を取れないとのこと。私の勤務先は組合もない小さな会社ですが、社員の代表を定めて同様の機能はあるし、サービス残業なんてあり得ないし、とても真摯な会社なので組合の必要性がない程で、私はそこの勤務経験しかないので正直驚いているのですが、世間の会社は、そんないい加減な会社が殆どなのでしょうか?皆さんの状況と、親戚へのアドバイスをお聞かせ下さい。保険とかの話は労基署やハローワークに相談すれば良いのは判りますが、再就職のことを考えると、泣き寝入りするしかないと親戚は落胆しています。ちなみにその会社のホームページを見たら、社会保険完備と書いてありました。本当にいい加減で、憤慨します。実名を公表してやりたいくらいです。
試用期間における解雇については、通常よりも広く解雇の合理性が認められるので、難しいかもしれません。ただし、その試用期間が合理的な期間を超えるほど長い場合は、公序良俗に反するとして認められないことになります。試用期間の99%は6ヶ月以内ということですので、普通の業務であれば、6ヶ月を超える場合は不合理といえるでしょう。
社会保険に関しては、労働者側からその事実確認を求める、「確認請求」という権利があります。雇用保険であれば、事業所を管轄するハローワークに申し出を行います。
残念ながら、日本の小・零細企業における法令順守感覚のなさは、はなはだしい状況にあります。今年、3月に「労働契約法」が成立しましたが、これはそのような状況に対して、雇用関係は契約関係であることを明確にしたものです。
法律的には、弱い立場の労働者は法令で保護されていますが、正しく知識が伝わっていないため、「法律とか権利とかうるさく言う人はこの先どこ行っても雇ってもらえない」という脅しに屈してしまいます。
権利は主張しなければ、守られません。戦うことをお勧めします。
そのためには一人では弱いので、第三者を巻き込むことです。
まず、社会保険関係については、それぞれの機関に訴えること。
それから、残業代については、労働基準監督署。
解雇については、労働局の「総合労働相談コーナー」があります。
ここまでは無料です。
それから、労働関係法の時効は、だいたい2年ですので、それを過ぎると請求権がなくなります。
そのほかに、一般的に「ユニオン」といわれる、未組織労働者の組合があります。こちらは当然、組合費を納めなければなりません。
「憤慨」は当然ですが、感情的にならず、具体的に対抗していく必要があります。
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